Google広告をはじめとするインターネット広告の運用代行では、Google Premier Partner（国内上位3%・2年連続認定）として、静岡を中心に幅広い業種の集客をお手伝いしています。特にリスティング広告に強みがあり、限られた予算をムダなく成果につなげることを大切にしながら、事業者の方と二人三脚で運用を進めています。たとえばEC事業者の支援では、月商40万円だった公式サイトを10か月で月商1,000万円まで伸ばした事例もあります。

本記事では、そうした現場での経験をもとに、Google広告の費用の考え方から、自社に合った予算の決め方までをお伝えします。まずは、費用の基礎知識から見ていきましょう。

Google広告の費用でまず知っておきたい基礎知識

費用の金額に入る前に、まずはGoogle広告の料金がどのように決まるのかを押さえておきましょう。ここを理解しておくと、あとで出てくる相場や見積もりの数字を「なぜその金額なのか」という目で見られるようになり、ムダな出費を避けやすくなります。この章では、広告費が発生する課金の仕組みと、月の予算をコントロールする方法、そして実際のところ最低いくらから始められるのかを、順に整理していきます。

課金方法の基本的な仕組み

Google広告は、無料でアカウントを開設でき、広告がクリックされたり表示されたりしたときに課金される仕組みです。主な課金方式は次の3つで、選ぶ広告の種類によってどの方式（料金の決まり方）になるかが変わります。

クリック単価（CPC）制
インプレッション単価（CPM）制
広告視聴単価（CPV）制

それぞれ、どういう課金のされ方なのかを見ていきましょう。

クリック単価（CPC）制

クリック単価（CPC）制は、広告がクリックされたときに費用が発生する仕組みです。裏を返せば、表示されただけでクリックされなければ費用はかかりません。そのため初期の出費を抑えやすく、費用対効果をコントロールしやすいのが特徴です。

1回のクリックにいくらまで払うか、その上限額を自分で設定できます。上限を高く設定すれば、競合よりも広告が表示されやすくなります。CPC制を採用している広告の種類は以下のとおりです。

リスティング広告（検索広告）
ディスプレイ広告
動画広告
ショッピング広告
アプリ広告
P-MAX（各種広告枠を横断して自動配信するキャンペーン）

インプレッション単価（CPM）制

インプレッション単価（CPM）制は、広告が1,000回表示されるごとに課金される仕組みです。クリックの有無にかかわらず表示された分だけ費用が発生するので、たくさんクリックされる広告ならCPC制より割安になることもあります。

より確実に見てもらいたい場合は、視認範囲のインプレッション単価制（vCPM）という方式もあります。これは広告が画面内にきちんと表示されたとき（広告の半分以上が1秒以上見えた状態など）に課金される仕組みです。いずれも表示に対して課金されるため、クリックや問い合わせといった成果はCPC制ほど保証されません。そのため、認知を広げたい場面と相性がよく、主にディスプレイ広告や動画広告で使われます。

広告視聴単価（CPV）制

広告視聴単価（CPV）制は、動画広告が視聴されたときに費用が発生する課金方法です。YouTubeを例にすると、30秒以上（動画が30秒未満なら最後まで）見られた場合や、広告が操作された場合に課金されます。最後まで見てもらえなければ費用が発生しないため、興味の薄い視聴者への出費を抑えながら効果を高めたいときに役立ちます。

月あたりの上限を「1日の平均予算」で決める

Google広告では「1日の平均予算」を設定することで、その月にかかる費用の上限をコントロールできます。月の上限は「1日の平均予算 × 30.4（1か月の平均日数）」で算出されます。たとえば1日の平均予算を3,000円にすると、その月の上限はおよそ91,200円です。

ここで一つ、知っておくと安心なポイントがあります。1日の実際の支出は、設定した平均予算を最大2倍まで上回る日があるということです。アクセスが集まりやすい日にチャンスを逃さないよう、Googleが日ごとの配分を自動で調整するためです。ただしこれはあくまで日単位の話で、月全体では先ほどの上限（1日の平均予算 × 30.4）に収まるように調整されます。

さらに、まれに月の上限を超えて広告が表示されるケースもありますが、超えた分の費用はGoogle側の負担となり請求されません。予算が決まっている場合でも、上限を超えて課金される心配がないのは安心材料だと思います。

Google広告は最低いくらから始められる？

「まずは少額で試したい」という方も多いはずです。冒頭でも触れたとおり、Google広告に最低出稿額はありません。理論上は月数千円からでも出稿できるので、金額の高さを理由に諦める必要はないのです。

ただ、現実的に成果を追うラインは少し別のところにあります。あまりに予算が小さいと、判断材料になるだけのクリックやコンバージョンのデータが集まらず、「どのキーワードが効いているのか」を検証できないまま終わってしまいます。成果を検証しながら改善していくなら、月5万〜10万円程度は見ておきたいというのが実際のところです。

なお、後ほど紹介する費用相場では「月20万〜60万円」といった金額も出てきますが、これは”よく見られる運用規模”であって”最低ライン”ではありません。小さく始めて、手応えを見ながら広げていく進め方でまったく問題ありません。

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Google広告の費用はいくら必要？予算の決め方

ここまで費用の仕組みを見てきましたが、多くの方が本当に知りたいのは「で、自社はいくら用意すればいいのか」だと思います。実はこの問いに、相場表だけで答えることはできません。適正な予算は業種や目標によって変わるからです。そこで大切になるのが、相場に自分を合わせるのではなく、自社の目標から必要な金額を逆算するという考え方です。ここでは予算の決め方を、具体的な計算とあわせて解説します。

予算は「目標」から逆算して決める

広告費は、次のようなシンプルな式で必要額の見当をつけられます。

月の広告費 ≒ 目標コンバージョン数 × 目標CPA（1件あたりの獲得単価）

※コンバージョンとは、問い合わせや購入・予約など、広告から生まれる「成果」のことです。

たとえば「毎月30件の問い合わせがほしい」「1件あたり1万円までなら出せる」という会社なら、必要な広告費はおよそ30万円と計算できます。逆に、まず出せる予算が決まっているなら「予算 ÷ クリック単価 = 見込めるクリック数」から、どれくらいの反応が期待できるかを逆算することもできます。

大事なのは、相場を眺めて「だいたい20万くらいかな」と感覚で決めるのではなく、自社が達成したい件数と1件にかけられる金額から積み上げることです。そうすれば、予算が妥当かどうかを数字で判断できます。

最初の2〜3か月は「テスト期間」と考える

もう一つ知っておいてほしいのが、広告は出した初月から最適な状態にはならないということです。どのキーワードやどの配信面が自社に効くのかは、ある程度データが溜まってはじめて見えてきます。

そのため、最初の2〜3か月は「成果を出す期間」というより「勝ちパターンを見つけるためのテスト期間」と位置づけるのがおすすめです。この間に反応のよかったキーワードへ予算を寄せ、効かない部分を削っていくことで、費用対効果はあとから伸びていきます。いきなり大きな予算を投じるより、小さく試してデータを集め、勝ち筋に寄せていくほうが結果的にムダが少なくなります。

費用は「コスト」ではなく「投資」で見る

予算を考えるとき、広告費を単なる出費として捉えると「なるべく安く」に意識が向きがちです。しかし本来見るべきは、その広告費でいくら回収できるかです。

先ほどの例で考えてみましょう。月30万円の広告費で30件の問い合わせが取れ、そのうち商談・受注につながった1件あたりの粗利が20万円だったとします。仮に3件が受注に至れば粗利は60万円になり、ここから広告費30万円を差し引いても30万円が手元に残る計算です。逆に、1件も受注につながらないなら、いくら安くても投資としては成立していません。

つまり判断すべきは「費用が高いか安いか」ではなく、使った額に対して、それ以上のリターンが返ってくるかどうかです。この視点を持つだけで、予算の議論はぐっと現実的になります。私たちが支援先とお話しするときも、まずこの「1件いくらで獲得して、いくら回収するのか」をすり合わせるところから始めています。

【キャンペーンタイプ別】Google広告の費用目安

Google広告の費用相場は、選ぶ広告の種類によって変わります。実際の金額は商材や競合状況にも左右されますが、おおよその目安は以下のとおりです。なお近年は、P-MAXやデマンドジェネレーションのように、AIが複数の広告枠を横断して自動で配信を最適化する新しいキャンペーンも普及しています。あくまで一般的な水準として捉え、自社の予算は前章の逆算とあわせて考えてみてください。下の表は代理店運用も含めた一般的な出稿規模の目安であり、最低ラインではありません（少額から始める場合は前章を参照してください）。

種類	費用相場（月額の目安）
リスティング広告（検索広告）	20万〜30万円
ディスプレイ広告	20万〜60万円
動画広告	20万円〜
ショッピング広告	20万円〜
アプリキャンペーン	20万円〜

クリック単価（CPC）の相場は業種で変わる

クリック単価は「一律いくら」と言い切れるものではなく、同じGoogle広告でも業種やキーワードの競合状況によって大きく変わります。一般的な検索広告のクリック単価は数十円〜数百円程度が目安ですが、金融・不動産・法律といった1件の顧客単価が高く競合も多い業種では、1クリックが数百円〜1,000円を超えることも珍しくありません。相場を見るときは「自社の業種ではどのくらいか」という視点を持つことが大切です。

リスティング広告（検索広告）

google広告費用

リスティング広告は、Googleで検索したときに検索結果の上部に表示されるテキスト形式の広告です。クリック単価制で、費用相場は月20万〜30万円が目安となります。ただし選ぶキーワードによって単価は大きく変わり、成約につながりやすいキーワードほど競合が多く、クリック単価も高くなる傾向があります。

▶ 設定方法や出稿のやり方はこちらで詳しく解説しています。 Googleリスティング広告とは？設定方法・出稿のやり方とポイント

ディスプレイ広告

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ディスプレイ広告はバナー広告とも呼ばれ、WebサイトやYouTubeなどの広告枠に表示されます。費用相場は月20万〜60万円で、クリック単価（CPC）制またはインプレッション単価（CPM）制が主流です。CPC制なら1クリック数十円〜、CPM制なら表示1,000回あたり数十円〜数百円が目安となります。認知を広げたい場面で選ばれることが多い広告です。

▶ 特徴やターゲティングの種類はこちらでまとめています。 Googleディスプレイ広告とは？特徴やターゲティング設定の種類を紹介

動画広告

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画像引用元：動画キャンペーンについて – Google 広告ヘルプ

動画広告は、YouTubeの動画再生前後などに表示される広告で、費用相場は月20万円ほどが目安です。主に3つの課金方式が使われ、それぞれの目安は次のとおりです。

クリック単価（CPC）制：1クリック数十円〜
インプレッション単価（CPM）制：表示1,000回あたり数十円〜数百円
広告視聴単価（CPV）制：1回の視聴で数円〜

▶ YouTube広告の種類と出し方はこちらで解説しています。【Google広告】YouTube広告の種類と出し方・効果最大化のコツ

ショッピング広告

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ショッピング広告は、検索結果に商品の画像や価格を表示する広告で、月間の費用相場は20万円ほどが目安です。課金方式はクリック単価（CPC）制で、ECサイトなど「商品を売りたい」ビジネスと相性のよい広告です。

アプリキャンペーン

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画像引用元：アプリキャンペーンについて – Google 広告ヘルプ

アプリキャンペーンは、アプリの訴求に特化した広告で、Google検索やGoogle Play、YouTubeなどにアプリの広告を表示できます。費用相場は月20万円ほどで、課金方式はクリック単価（CPC）制です。

Google広告の運用を代理店に依頼する場合の費用

自社での運用に手が回らない場合、代理店に依頼するという選択肢があります。その際にかかる費用は、一般的に次の3つで構成されます。この章では、代理店費用の考え方と「自社運用と代理店、どちらを選ぶか」の判断材料を整理します。

広告費用（Googleに支払う費用そのもの）
初期費用
運用代行手数料

このうち広告費はGoogleに支払う実費なので、代理店ごとに差が出るのは初期費用と運用代行手数料の部分です。初期費用は代理店によって幅がありますが、3万〜10万円程度が一般的です。たとえば私たちの場合は初期費用3万円（広告費が月50万円以上なら5万円）で、2か月目以降はかかりません。

手数料には「料率制」と「定額制」がある

代理店に払う費用のうち、金額が読みにくいのが運用代行手数料です。この手数料の決め方には、大きく分けて料率制と定額制の2種類があります。

料率制は「広告費の20%」といった形で、広告費に比例して手数料が決まる方式です。業界では20%を採用している代理店が多く見られます。一方の定額制は、広告費が増えても手数料が一定額に固定される方式です。料率制は広告費を増やすほど手数料も膨らんでいくのに対し、定額制は広告費を増やしても手数料が変わらないため、コストの見通しを立てやすいというメリットがあります。ちなみに私たちスリーカウントも、この定額制を採用しています。

手数料の”率”だけで比べると安く見える代理店もありますが、大切なのは率の数字よりも「その手数料で何をやってくれるのか」という中身です。

▶ 手数料体系ごとの違いや代理店の選び方は、こちらで詳しく掘り下げています。リスティング広告運用代行・代理店の手数料相場は20%？”率より中身”

代理店に頼むべきか、自社で運用するか

なお、手数料体系の詳しい比較や代理店の見極め方は上のリンク記事に譲るとして、ここでは「そもそも代理店に頼むべきか、自社でやるべきか」の判断の入口だけお伝えします。

判断のポイントは、社内に運用の時間と知識を割ける人がいるかです。広告運用は、出したら終わりではなく、日々の数字を見て調整を続ける仕事です。片手間で回すとどうしても改善が止まりがちで、結果的に費用対効果が下がってしまいます。社内にノウハウのある担当者を置ける会社は自社運用でも十分に成果を出せますが、「本業が忙しくて手が回らない」「Google・Yahoo!・SNSなど複数媒体をまたいで運用したい」という場合は、代理店に任せたほうが伸びるケースが多いです。また、すでに代理店に頼んでいるものの成果が頭打ちだと感じている場合は、運用の体制そのものを見直すのも一つの手です。

費用を抑えてGoogle広告で成果を上げるには？

同じ予算でも、やり方しだいで得られる成果は大きく変わります。ここでは、広告費を抑えながら成果を高めるための具体的な打ち手を紹介します。どれも今日から見直せるポイントなので、順番に確認してみてください。

品質スコアを上げる

Google広告で広告が表示される位置は、広告ランクによって決まります。この広告ランクは主に品質スコアと入札単価によって決まるため、品質スコアを上げれば、入札単価を抑えたまま目立つ位置に広告を出せるようになります。言い換えると、品質スコアが高い広告は、同じ掲載位置をより安いクリック単価で獲得できるということです。

品質スコアを評価する主な要素は次の3つです。

推定クリック率
広告の関連性
ランディングページの利便性

これらの評価を高めるための具体策としては、次のようなものがあります。

クリックしたくなるように広告文をブラッシュアップして、クリック率を上げる
検索キーワードに沿った広告文を作成する
ページの読み込み速度を上げて、離脱を防ぐ

顕在層向けの広告に絞って配信する

費用対効果を高めるには、すでに商品やサービスへの関心が高く、具体的に検討している層（顕在層）に絞って配信することが重要です。

たとえば「Web制作会社おすすめ」で検索する人は、依頼先を比較している最中の可能性が高く、問い合わせにつながりやすいと考えられます。一方で「Webサイト自分で作る」で検索する人は、誰かに頼むつもりはなく情報だけを知りたい段階かもしれません。同じ広告費をかけるなら、成果につながりやすい前者に寄せるほうが効率的です。さらに、一度自社サイトを訪れた人も関心の高い層なので、リターゲティング広告で再アプローチするのも有効です。

地域を絞って配信する

配信エリアを絞ることも、費用対効果の向上に効きます。たとえば個人経営の飲食店が遠方の人に広告を出しても、興味を持たれにくく、来店にもつながりにくいでしょう。実店舗があり商圏が決まっているビジネスは、配信エリアを限定することでムダ打ちを減らせます。

除外キーワードを設定する

自社と関係のない検索で広告が表示されないよう、除外キーワードを設定しましょう。広告のキーワードはインテントマッチ（旧・部分一致）やフレーズ一致で広がるため、意図しない検索に広告が出てしまうことは珍しくありません。

除外する語句は、提供サービスと関連性の低いものや、コンバージョン単価が高すぎる（採算が合わない）ものから優先して設定します。除外キーワードにもマッチタイプを指定できるので、基本はインテントマッチで問題ありませんが、単語での検索で採算が合わないケースなどは完全一致を使うなど、状況に応じて使い分けるのがおすすめです。

▶ キーワードの追加・除外のやり方はこちらで詳しく解説しています。 Google広告のキーワード設定方法（追加・除外の仕方）

自動入札を活用する

近年のGoogle広告は、AIによる自動入札（スマート自動入札）の精度が上がっており、うまく使えば運用の手間を減らしながら成果を高められます。2026年時点で使える主な自動入札には、次のようなものがあります。

目標CPA（1件あたりの獲得単価の目標に合わせて入札）
目標ROAS（広告費に対する売上の目標に合わせて入札）
コンバージョン数の最大化
クリック数の最大化
目標インプレッションシェア（表示回数の割合を狙う）

一つ注意したいのは、自動入札は導入直後に「学習期間」があり、この間（おおむね2〜4週間）は成果が一時的に不安定になりやすいことです。数字が振れても慌てて設定を変えず、学習が済むまで待つのがコツです。なお、以前あった「拡張CPC（eCPC）」は2025年3月末で提供が終了しているため、古い解説を見かけても現在は使えない点に注意してください（出典：Google 広告ヘルプ「スマート自動入札について」）。

▶ 限られた予算で成果を上げる考え方は、こちらの資料でもまとめています。ネット広告で集客を成功させる３つの秘訣を確認する

Google広告の費用まとめ

Google広告の費用は、広告の種類や課金方式によって変わります。あらためて要点を整理すると、次のとおりです。

Google広告に最低出稿額はなく、月数千円からでも始められる（成果を検証するなら月5万〜10万円が目安）
予算は相場に合わせるのではなく、目標のコンバージョン数 × 目標CPAで逆算して決める
費用相場は広告の種類で異なり、クリック単価は業種によって大きく変わる
品質スコアの向上や顕在層への絞り込み、自動入札の活用で費用対効果は高められる

まず動くなら、自社が目標とする成果の件数と、1件にかけられる金額（目標CPA）を書き出してみることから始めてみてください。この2つが定まれば必要な予算の見当がつき、広告を出すべきかどうかも判断しやすくなります。

とはいえ、限られた予算で成果を最大化するには日々の調整と検証を続ける必要があり、本業と並行して回すのは簡単ではありません。そうした場合は、Web広告に強い専門家と一緒に進めるのも有力な選択肢です。

スリーカウントは、これまでの豊富な運用実績をもとに、Google広告の費用対効果の改善をお手伝いしています。これからGoogle広告を始めたい方には、目標から適正な予算をその場で一緒に逆算します。すでに運用していて費用対効果に不安がある方は、今の広告レポートをお持ちいただければ現状を診断することも可能です。いきなり契約する必要はありませんし、比較検討中の一社としてでもかまいません。まずは30分の無料コンサルティングで気軽に話を聞きにくる感覚でご相談ください。自社と近い規模・業種のお客様との問題解決事例もあわせてご覧いただけます。

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この記事はわたしが書きました

スリーカウント株式会社代表取締役鈴木悠資

2007年、静岡大学在学中に大学のメンバーとスリーカウント株式会社を創業。2011年にインターネット広告運用を本格化して以来、約15年にわたりWebマーケティングを活用した「集客」と「求人」の課題解決に取り組む。
現在は浜松・静岡・東京の3拠点・20期目のWebマーケティング会社の代表を務める。

専門は、インターネット広告・SEO・SNS・サイト改善などを“バラバラの施策”で終わらせず、お客様と見込み客の間の「コミュニケーション」を設計するコミュニケーションマーケティング。自社の支援だけでなく、静岡県内の広告代理店やWebマーケティング会社に向けた技術教育も継続して行っている。

広告領域では Google Premier Partner、Yahoo!広告正規代理店、Facebook マーケティングパートナー、採用領域では Indeed 認定ブロンズパートナー、求人ボックスダブルスターパートナーの認定を受け、運用データに基づく戦略設計とWebサイト改善を強みとする。