【2026年最新】Indeedの掲載料はいくら？無料〜月30万円の相場と業界別予算をプロが解説

Indeed（インディード）に求人を載せるのにいくらかかるのか、予算を聞かれても答えに詰まってしまう。クリック課金と言われてもピンと来ないし、代理店の見積もりを見ても各社バラバラで比較しにくい。そう感じている採用担当の方は、少なくないのではないでしょうか。

 

背景には、Indeedがオークション方式のクリック課金で金額が動くこと、業界・地域・職種で単価が大きく変わること、さらに代理店手数料の相場も型によって上下することが絡み合っています。ここをふわっと捉えたまま運用を始めると、「予算を使い切ったけれど応募ゼロ」という状態にもなりかねません。

 

本記事では、Indeedの掲載料の仕組み・業界別のクリック単価イメージ・採用計画から逆算する予算設計・無料と有料の判断フロー・代理店費用までを、料金の視点で一本にまとめています。結論を先にお伝えすると、Indeedの掲載料は無料〜月30万円がボリュームゾーンで、クリック単価は50〜1,000円、代理店依頼は広告費の15〜30%が手数料の相場です。ここから先を読み終えるころには、自社の採用計画に合わせて予算感を語れる状態になっているはずです。

この記事を書いているスリーカウントについて

改めて、私たちスリーカウント株式会社について少しだけお話しさせてください。
私たちは、WEBマーケティングを専門とし、これまで全国で700社以上の集客・採用支援に携わってきました。

 

採用支援の領域では、Indeedのブロンズパートナー／求人ボックス Double Star認定代理店／スタンバイ公式代理店として、求人原稿の作成から媒体運用までを一気通貫でサポートしています。Indeed運用代行は2015年から手掛けており、静岡県のインターネット広告運用取引額も長年1位をいただいています。料金・予算のご相談は特にいただくことが多く、業界・職種ごとの単価感や、予算に対してどこまで成果が狙えるかを、実運用のデータをもとにお伝えしています。

 

例えば静岡県湖西市の米澤製作株式会社様では、もともと採用単価が1人180万円かかっていた状態から、Indeedを含む媒体運用と原稿の磨き込みを通じて、年間200万円の投資で4名採用・採用単価100万円以下まで改善しました。

本記事では、そうした現場での経験をもとに「Indeedの掲載料を正しく見積もり、採用成果につながる予算の使い方を選べるようにする」という視点でお伝えしていきます。まずは、掲載料の全体像から見ていきましょう。

 

【結論】Indeedの掲載料は「無料〜月30万円」。料金の全体像を先に押さえる

Indeedの掲載料を調べていると、「無料でも載せられる」「クリック課金」「業界によって単価が違う」といった情報が次々に出てきて、結局自社はいくら用意すればよいのかが見えにくくなりがちです。

料金記事なのに数字がふわっとしている記事も多く、判断に迷う原因になっています。そこで本編に入る前に、Indeedの掲載料の全体像を3つの料金パターンに整理しておきます。ここを先に掴んでおくと、後半で扱う業界別の単価や予算の話も自分ゴトとして読み進められるようになります。

無料掲載は0円で載せられるが、上位表示されにくい

Indeedには無料掲載の枠があり、求人を載せるだけなら費用は0円です。直接投稿と求人情報連携（ATS経由）の2通りがあり、どちらも掲載料・成果報酬はかかりません。

 

ただし、無料掲載はスポンサー求人と比べて表示回数が抑えられる仕組みのため、人気の職種・地域では検索結果の上位に出にくく、載せただけでは応募が集まりにくい現実があります。それでもゼロ円で求職者の目に触れる手段を持てるのは中小企業様にとって大きく、最初の一手は無料掲載からという進め方が現実的です。

 

掲載のやり方や掲載基準、無料で成果を出すための書き方は、それぞれ別記事で詳しく扱っています。

 

▶ 無料で載せる手順と掲載基準はこちらでまとめています。 Indeed 無料掲載の方法・やり方｜直接投稿5ステップと掲載基準をプロが徹底解説

 

▶ 無料掲載で応募を増やすコツはこちらで解説しています。 【2026年版】Indeed無料掲載のコツ7選。応募を増やす原稿の書き方をプロが解説

有料掲載（スポンサー求人）はクリック課金制で月10万〜30万円が多い

有料掲載はスポンサー求人と呼ばれるオプションで、クリック課金制です。求職者が求人の詳細を開いた（＝クリックした）タイミングで料金が発生し、予算を使い切るか掲載を止めるまで配信が続きます。

 

月額予算の相場は、業種・職種・地域の採用難易度によってかなり幅がありますが、中小企業様の実運用でよく見るレンジは月10万円〜30万円です。事務職・軽作業などの採用難易度が低めの募集なら月5万円前後から回しているケースもありますし、医療・建設・IT系の採用難易度が高い職種では月50万円を超える会社様もあります。

代理店に運用を任せる場合は広告費の15〜30%が手数料の相場

「Indeedの運用をプロに任せたい」となった場合、代理店の運用手数料も掲載料と合わせて見ておく必要があります。相場は広告費の15〜30%です。月20万円の広告予算で運用をお願いすると、運用手数料として3万〜6万円が別途発生するイメージになります。

 

最低出稿料を3万円〜に設定している代理店が多く、金額感としては「広告費＋手数料で月5万円〜」が運用代行の入り口になります。詳しくは本記事の後半で扱いますので、まずはIndeedの掲載料には、媒体費と代理店費の2階建てがあることを押さえてください。

【2026年最新】Indeed PLUSで料金はどう変わる？

2024年1月にリリースされたIndeed PLUSは、Indeedに出稿した求人が自動でリクルート系の求人メディア（タウンワーク／リクナビNEXT／とらばーゆ／フロム・エー ナビ／はたらいく／リクナビ派遣など）をはじめとする提携15媒体にも配信される仕組みです。掲載料の観点では、Indeedの予算枠のままで提携媒体への配信が追加されるのが最大の変化になります（出典：Indeed公式「Indeed PLUS連携求人メディア一覧」）。

 

料金体系自体は従来のクリック課金のままで、Indeedの予算を追加で増やさなくてもPLUS対象媒体への配信が乗ります。つまり、同じ予算でも表示回数・クリック数が伸びる余地があります。ただしPLUS経由の配信は代理店や契約プランによって扱いが異なりますし、連携先の媒体は今後も順次追加・変更される可能性があります。導入を検討する場合は担当代理店またはIndeedの公式情報を確認してください。

なお、Indeed PLUSの連携先は現時点でリクルート系を中心とした媒体群で、求人ボックスやスタンバイは含まれていません。これらを活用したい場合は、引き続き各媒体を個別に運用する必要があります。

Indeed掲載料の仕組み。料金発生・チャージ・予算管理の5ポイント

ここからは、有料掲載（スポンサー求人）の料金がなぜこの金額になるのかという仕組みの部分を深掘りしていきます。料金の流れを整理すると、①どう料金が発生するか、②どう請求・支払いされるか、③どう予算をコントロールするか、の3段階に分かれます。

この章ではその3段階を5つのポイントに分けて、料金発生の仕組み（2ポイント）→チャージと支払いの流れ（2ポイント）→予算コントロール（1ポイント）の順に見ていきます。ここを押さえておくと、業界別の単価イメージを見たときに「なぜ自社の単価はこのレンジなのか」という判断ができるようになります。

①【料金発生】クリックされた時点で料金が発生する（表示だけなら無料）

まずは料金がどう発生するかの話からです。スポンサー求人で料金が発生するのは、求職者が求人の詳細画面を開いたタイミングだけです。検索結果の一覧に表示されているだけ、画面をスクロールされただけでは料金は発生しません。

 

この仕組みのおかげで、検索結果に出しても興味を持たれなかった求人にはコストがかからないので、無駄打ちが生まれにくい料金体系になっています。逆にクリックだけは取れても応募まで進まない求人は、単価ばかり溶けていく状態になるため、詳細画面の作り込み（労働条件の具体化・写真の差し替え・業務内容の書き込み）が料金効率を大きく左右します。

②【料金発生】クリック単価はオークション形式で決まる

クリック単価の具体的な金額は、同じキーワードで配信される求人同士のオークションで決まります。各社が「1クリックまで〇円出せます」という上限単価を設定し、Indeed側のAIが入札額と求人の品質（クリック率・応募率など）を組み合わせて表示順位と実際の課金額を決定する流れです。

 

ポイントは、上限単価＝実際の課金額ではないことです。上限単価200円を設定していても、競合の上限が150円・100円なら、実際の課金額はその1つ上（151円など）で決まる仕組みになっています。「単価を高く設定すれば必ず高く払う」わけではなく、競合との相対で決まるため、上限単価だけを見て料金の予測はできないと押さえておいてください。

補足しておくと、Indeedは2023年4月に手動でクリック単価を調整する機能（手動CPC）が廃止され、AI任せの自動入札が標準になりました。運用者が直接コントロールできるのは上限単価と日次予算だけで、表示順位と実際の課金額はAIが応募開始数（応募ボタンが押された数）・応募開始率などの指標を見ながら動かしています。つまり、料金を下げる近道は「単価を触ること」ではなく「AIに選ばれる求人を作ること」になります。

③【チャージ・支払い】チャージ残高が一定額に達すると自動で請求される

ここからは、発生した料金がどう請求・支払いされるかの話に移ります。スポンサー求人の支払いは、事前に一定額をチャージして使っていく仕組みではなく、使った分だけ後から請求される形式です。使用額が一定のしきい値に達するたびに自動決済され、しきい値に届かない月は月末締めで請求されます。

 

Indeed公式の料金情報では、しきい値は10万円に設定されており、使用額が10万円に達した時点で自動決済、月内に届かない分は月末締めで請求される仕組みになっています。アカウント状況によって例外もあるため、最新の支払い条件は管理画面の請求情報からも確認しておくと安心です（参考：Indeed公式「料金の仕組みを解説」）。

④【チャージ・支払い】支払い方法はクレジットカード決済が基本

Indeedの支払いはクレジットカード決済が基本で、アカウント登録時にカード情報を登録しておき、使用額に応じて自動で決済されます。請求書払いには原則対応しておらず、法人口座から引き落としたい場合は代理店経由での契約に切り替えるのが現実的です。

 

決済通貨は日本円で、経費処理の面では「広告宣伝費」として仕訳されるケースが一般的です。経理担当の方と事前に仕訳ルールを擦り合わせておくと、運用開始後のトラブルを避けられます。

⑤【予算管理】上限予算は日額・総額ともに自由に設定できる

最後が、料金を使いすぎないための予算コントロールの話です。スポンサー求人の上限予算は、日額の上限とキャンペーンの総額上限の両方で細かく設定できます。「1日2,000円まで／月合計6万円まで」のように設定すれば、その範囲を超えて自動で料金が膨らむことはありません。

 

これが予算コントロールのしやすさにつながっていて、初めて有料掲載を試す会社様でも「まず日額2,000円から始めてみる」といった小さな検証がしやすい仕様になっています。ただし上限を絞りすぎると、AIが配信量を十分に確保できず、成果データも貯まらないまま予算だけを使い切ってしまうことがあります。検証目的でも日額3,000〜5,000円・月10万円前後は確保しておくと、打ち手の良し悪しを判断しやすくなります。

【料金の前提】多くの会社が誤解する「予算と応募」の3つの勘違い

業界別の単価イメージや予算シミュレーションに入る前に、お伝えしておきたい前提があります。Indeedの料金を調べていると、「予算を増やせば応募が増える」「単価を上げればクリックが増える」といった感覚で予算を組みがちですが、実際の運用現場では予算の額と応募数は単純な比例関係にならないケースが多くあります。ここを誤解したまま予算を増やしても、応募単価が悪化していくだけになりかねません。本章では、料金判断でつまずきやすい3つの勘違いを整理しておきます。

勘違い①「予算を増やせば応募が増える」

率直に言うと、Indeed広告はアクセスを増やすためのツールであって、応募を直接増やすツールではありません。予算を増やせば表示回数とクリック数は増えますが、求人詳細を見た求職者が応募するかどうかは、詳細画面（求人原稿や採用ページ）の中身で決まります。

 

例えば「仕事内容が3行しか書かれていない」「給与が『要相談』になっている」「写真が1枚もない」といった状態の求人は、予算を2倍にしても応募数はほとんど変わりません。クリックばかり増えて予算を使い切り、応募単価が倍に跳ね上がるだけで終わります。

 

予算を増やす前に、求人原稿と採用ページの改善余地が残っていないかを確認するのが、料金効率を守る最初のステップになります。

勘違い②「上限単価を上げればクリックされる」

上限クリック単価を上げれば表示順位が上がると思われがちですが、実際のところそうはなりません！ IndeedのAIはクリック率と応募率も順位決定の材料にしているため、単価が高くてもクリックされない・応募されない求人は順位が下がる仕組みになっています。

 

例えば単価を200円から400円に引き上げても、タイトルが「スタッフ募集」のままだったり、職種名が抽象的だったりすると、クリック率が上がらずに順位もそれほど伸びません。むしろ単価だけを上げた分、1クリックあたりのコストが悪化するという残念な結果に終わります。

 

料金効率を上げたいなら、単価を上げる前に職種名・タイトル・給与表記の具体化を先に済ませておくのが正解です。

勘違い③「安い代理店に任せれば広告費が下がる」

「代理店手数料が安いところを選べば総額が下がる」という考え方も、現実問題として料金視点では要注意です。手数料15%の代理店と30%の代理店を比較したとき、月20万円の広告予算なら手数料の差は3万円ですが、運用品質の差で応募単価が1.5倍違ってくると、採用単価ベースで見た総額は逆転してしまいます。

 

「広告費＋手数料」の合計だけを見て安い代理店を選んだ結果、応募単価が悪化して「安かろう悪かろう」の状態になる会社様は、実際に少なくありません。料金で代理店を比較するときは手数料率ではなく応募単価・採用単価の実績を確認するのが、費用対効果で損をしないポイントです。

業界別・職種別クリック単価の相場【弊社の支援実績ベース】

ここからは、実際のクリック単価の相場感を業界別・職種別にまとめていきます。記載している単価は、スリーカウントが支援してきた中小企業様のIndeed運用実績から、直近の運用で実際に課金されているクリック単価のレンジを整理したものです。Indeedは媒体側から業界別の公式な単価が出ているわけではなく、オークション方式のため各社の運用環境によって変動します。

なお、Indeedのクリック単価は2024年以降、採用難易度の上昇や出稿企業の増加を背景に右肩上がりで高騰しているため、2023年以前のデータをベースにした他社公開値より上限が高めに出ている可能性があります。あくまで自社の単価が「相場感から大きくズレていないか」を確認するための目安として参照してください。

業界別クリック単価の相場

主要8業界のクリック単価イメージは以下の通りです。

業界	クリック単価のイメージ
医療	250〜750円
飲食	200〜600円
教育	100〜500円
建築・建設	300〜800円
福祉	300〜700円
運送	150〜500円
製造	200〜850円
IT	200〜500円

 

医療・建築・製造といった採用難易度が高い業界ほど単価が上振れしやすく、教育・運送など採用母集団が広めの業界は単価を抑えやすい傾向があります。

職種別クリック単価の相場

業界横断で見たときの、職種別のクリック単価イメージは以下の通りです。

職種	クリック単価のイメージ
事務	100〜300円
営業	600〜1,000円
接客・販売	200〜500円
ドライバー	150〜500円
介護士	300〜600円
施工管理	300〜1,000円

 

同じ業界でも、事務職と営業職では単価が3倍以上違ってくることもあります。「自社の業界単価はこれくらい」とざっくり掴むより、実際に募集する職種で相場を見る方が予算の精度は上がります。

クリック単価が変動する3つの要因

クリック単価のレンジに幅があるのは、以下の3つの要因で同じ業界・職種でも単価が動くためです。

 

1つ目は需給バランスです。求人数が多く求職者が少ない時期（大型連休明け・年度末）は単価が上がり、求職者が動きやすい時期（1月・9月など）は単価が安定しやすくなります。

2つ目は競合の動きです。同じ地域・職種で大手企業が大型予算で配信を始めると、オークションが激しくなり中小企業様の単価もつられて上がります。

3つ目は求人原稿のAI評価です。クリック率・応募率の高い求人はAIから優遇され、同じ上限単価でも実際の課金額が下がっていきます。料金効率を上げる最大の打ち手は、このAI評価の積み上げです。

自社の業界・職種・地域別の予算はIndeed公式ツールで即試算できる

ここまでの単価イメージを見て、「うちの業種・職種・エリアだと結局いくらになるの？」と感じた方も多いと思います。

そんなときに役立つのが、Indeed公式が提供している採用予算お見積りツールです。職業名・都道府県・採用人数の3つを入力するだけで、採用予算概算（過去の同条件の求人実績から推定）と日額のイメージ（採用までに90日間を要すると想定した場合の日額予算）が表示されます。公式が自社データから算出している参考値なので、他社記事の相場情報より自社ケースに近い金額感が掴めます。

 

▶ Indeed公式の採用予算お見積りツールはこちらで使えます。 Indeed公式「採用予算お見積りツール」

ツールを使うときに押さえておきたい3つのポイント

お見積りツールは便利ですが、出力された数値をそのまま鵜呑みにすると実態からズレることがあります。運用現場の感覚を踏まえた、数値を読むときの3つのポイントを押さえておいてください。

 

1つ目は採用緊急度の解釈です。ツールの日額イメージは90日間で採用するケースを前提に計算されているため、1〜2ヶ月で採用したい急ぎのケースでは、その分だけ日額予算を厚めに積む必要があります。90日を大幅に下回る期間で成果を出すには、同じ総予算を短期間に集中投下して表示量を一気に増やす発想が求められます。

 

2つ目は原稿品質との関係です。ツールは過去実績をベースにした推定値なので、求人原稿の作り込みが不十分な段階だとツール出力より多めに予算がかかることがあります。逆に原稿・採用ページが整っていると、ツール出力より低い金額で採用できる場合もあります。先に触れた通り、料金効率はAI評価の積み上げで大きく変わるためです。

 

3つ目は職種選択の粒度です。ツールの職業名は「事務職／営業・販売職／医療関連職／製造職／福祉関連職」など23種類の大分類で構成されており、「介護士」「溶接工」といった細分化された職種は選べない仕様です。細分化された職種の場合は近しい大分類で試算し、採用難易度が高い職種なら単価が上振れする可能性を織り込んでおくのが現実的です。

お見積りツールと本記事の予算設計3ステップの使い分け

ツールは「サクッと相場感を掴む」のに向いていますが、自社の応募率・採用率を織り込んだ精度の高い予算設計までは出せません。次章の「採用計画から逆算する予算設計の3ステップ」は、自社の過去実績（採用率・応募率）を入れて金額を逆算する方法なので、ツールで出た概算をそのまま使うのではなく、次章のロジックで補正してから最終的な予算を決めると実運用とのズレが小さくなります。

採用計画から逆算する、Indeed予算設計の3ステップ

「月10万円あれば十分？」「30万円は出しすぎ？」と迷ったときに役立つのが、採用計画から金額を逆算するという考え方です。業界相場だけで決めると実態とズレが出るので、採用したい人数を起点にして必要な応募数・クリック数・予算を順番に計算していきます。本章では、金額ベースで予算を出す3ステップをまとめます。

 

運用の指標（表示回数・クリック率・応募率など）をどう組み立てるかは別の切り口ですので、KPIの立て方が気になる方は運用記事のほうで詳しく扱っています。

 

▶ 運用KPIの立て方・アナリティクスの見方はこちらでまとめています。 Indeed運用方法のコツと改善策。応募を増やす仕組みをプロが解説

STEP1：採用したい人数を決める

まずは月に何人採用したいかを決めます。年間10名採用したい会社様なら、均した月次目標は1名弱です。ただし、採用は月ごとの変動が大きいので、「繁忙期は0〜1名／閑散期は2〜3名」のようにブレ幅を持たせておくと、予算との差分を見るときに振り回されにくくなります。

 

月次の採用目標が決まったら、次はそこから必要な応募数を逆算していきます。

STEP2：応募率・採用率から必要クリック数を逆算する

ここが金額逆算の肝です。採用目標1名に対して、以下の順で必要数を逆算します。

• 必要応募数 = 採用目標 ÷ 採用率（書類・面接・内定を経て入社に至る率）

• 必要クリック数 = 必要応募数 ÷ 応募率（クリックから応募に至る率）

例えば採用率20%・応募率1%の会社様が1名採用したい場合は以下のようになります。

• 必要応募数 = 1名 ÷ 20% = 5件

• 必要クリック数 = 5件 ÷ 1% = 500クリック

採用率・応募率は自社の過去実績があればそれを使い、データがなければ採用率10〜30%・応募率0.5〜2%のレンジで仮置きして計算します。

STEP3：クリック単価×必要クリック数で月額予算を出す

必要クリック数が出たら、業界別の単価を掛けて月額予算を計算します。先ほどの業界別表の単価を使って、採用目標1名のケースで試算したのが下表です。

業界	クリック単価（中央値）	必要クリック数	月額予算の目安
製造	525円	500	約26万円
医療	500円	500	25万円
福祉	500円	500	25万円
建築・建設	550円	500	約28万円
飲食	400円	500	20万円
IT	350円	500	17.5万円
運送	325円	500	約16万円
教育	300円	500	15万円

 

※ 採用率20%・応募率1%で試算。自社の実績数値に置き換えて使ってください。

 

注意点として、この逆算はあくまで理論上の最低ラインです。運用初期は応募率が0.5%を下回ることも珍しくなく、その場合は必要クリック数が2倍になって予算も2倍に膨らみます。逆算で出した金額の1.5倍を目安に予算枠を確保しておくと、初月でマイナススタートになりにくくなります。

無料掲載と有料掲載、どちらで始めるべきか。判断フローチャート

ここまで読んでいただいて、「結局、自社は無料から始めるべきか、それとも最初から有料か」で迷う方もいらっしゃると思います。実際のご相談でも、この判断は料金以外の要素（採用の緊急度・競合環境・人事のリソース）も絡んでくるため、一律に「こちらが正解」とは言いにくいのが本音です。そこで本章では、無料と有料のどちらを選ぶかを判断するためのフローを整理します。

無料掲載で始めてよいケース

以下の条件に当てはまる場合は、まず無料掲載から始めて反応を見てみるのが現実的です。

• 採用の締め切りが半年以上先で、急ぎではない

• 採用難易度が高くない職種（事務・販売・軽作業など）

• 競合が大型予算で配信しているエリア・職種ではない

• 求人原稿と採用ページの改善余地がまだ残っている

• 広告予算として月5万円以上を確保するのが難しい

このケースで有料から入ると、まだ改善しきれていない原稿にお金を投下する状態になるため、費用対効果が合いにくくなります。まずは無料で載せて反応データを見ながら、原稿を磨き込むフェーズを優先するのがおすすめです。

有料掲載への切り替えを検討すべきケース

以下に当てはまる場合は、有料掲載（スポンサー求人）への切り替えや併用を検討する価値があります。

• 無料掲載で30日以上、応募が1件も来ていない

• 3ヶ月以内に確実に採用を決めたい（欠員補充・繁忙期対応など）

• 競合他社が有料で大量に配信しているエリア・職種

• 採用難易度が高く、母集団が限られる（医療・建設・IT・専門職）

• 求人原稿と採用ページはすでに一定水準まで改善済み

有料化で一気に表示回数を増やしつつ、原稿は継続的に磨き込んでいく。この二段構えで進めるのが、中小企業様が採用成果を最短で出すパターンです。

判断フローチャート

最後に、これまでの内容をフローにまとめておきます。

• 採用の締め切りは3ヶ月以内？ → Yes：有料掲載を検討／No：次へ

• 無料掲載で30日以上応募ゼロ？ → Yes：有料掲載を検討（ただし原稿の改善余地もチェック）／No：次へ

• 競合が大型予算で配信しているエリア・職種？ → Yes：有料掲載を検討／No：無料掲載で運用しながら原稿改善を優先

このフローで「無料で続ける」判断になった場合は、無料掲載の成果を引き上げるコツを押さえた上で運用するのが効果的です。

 

▶ 無料で成果を出すための実践ノウハウはこちらで解説しています。 【2026年版】Indeed無料掲載のコツ7選

「この求人は無料掲載できません。有料オプションをご利用ください」と表示されたら

Indeedに無料で求人を載せようとしたときに、「この求人は無料掲載できません。有料オプションをご利用ください」といった案内が表示され、困った経験がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。この表示は料金の話というより、Indeed側のガイドラインや掲載基準に抵触していることを知らせるメッセージです。

 

表示される代表的な原因は、職種名や労働条件の書き方がガイドラインに合っていないケース、勤務地や給与の記載が曖昧なケース、同一内容の重複投稿と判定されるケースなどです。多くの場合、有料に切り替えなくても原稿を修正することで無料のまま掲載できるので、先に原因を特定して直すのが料金面でも最適解になります。

 

具体的な原因別の対処法・書き方の修正例はかなりの分量になるため、別記事で詳しくまとめています。

 

▶ 無料掲載できない時の原因と対処法はこちらで解説しています。 Indeedに無料求人掲載できないのはなぜ？よくある原因と対処法

代理店にIndeed運用を任せる費用と、費用対効果の見方

ここまで読んで「仕組みは分かったけれど、自社で運用し続ける自信はない」と感じる方もいらっしゃると思います。Indeed運用は原稿改善・データ分析・PDCAが継続的に発生するため、採用担当の兼任で回すには負担が大きいのも現実です。

本章では、代理店に任せた場合の料金の考え方を、金額の中身と費用対効果の2軸で整理していきます。なお、自社運用と代理店どちらを選ぶかの判断軸（自社リソース・Webマーケの知識・採用の緊急度など）は記事末尾でリンクする運用方法の記事にまとめていますので、判断で迷った場合はそちらも参考にしてみてください。

代理店手数料の3つの型

代理店に運用を依頼する際の料金は、大きく分けて以下の3つの型があります。

• 月額固定型：広告費とは別に、運用費として月額いくらかを固定で支払う形式

• 広告費連動型：広告費の一定割合（15〜30%）を運用手数料として支払う形式

• 成果報酬型：応募1件あたり・採用1件あたりの成果に応じて課金される形式

中小企業様で最もよく採用されているのは広告費連動型で、月20万円の広告予算なら手数料3万〜6万円、月50万円の広告予算なら手数料7.5万〜15万円が目安になります。月額固定型は月5万〜20万円、成果報酬型は応募単価5,000〜20,000円／採用単価30万〜80万円あたりが中小企業様向け代理店の相場感です。

最低出稿料と料金の内訳イメージ

多くの代理店は最低出稿料を月3万円〜に設定しています。広告費連動型の場合、月3万円の広告予算に手数料が上乗せされるのではなく、広告費＋手数料で月5万円以上を最低ラインにしているケースが多い印象です。

 

料金の内訳としては、広告費（媒体に支払われるクリック課金）／運用手数料（代理店に支払われる）／原稿作成費（初回や大幅リニューアル時のみ発生）の3つが一般的です。代理店によっては原稿作成費が運用手数料に含まれる場合もあるので、見積もりの段階で何が含まれて、何が別料金かを確認しておくとトラブルを避けられます。

費用対効果の考え方は「採用単価」で見る

代理店の料金を比較するときに、手数料率だけで判断するのは危険です。手数料率が安くても運用品質が低いと、応募単価・採用単価が悪化して総額が逆に高くなるためです。

 

費用対効果を正しく比較するなら、採用単価で見るのが一番ぶれません。例えば冒頭でも少し触れた静岡県湖西市の米澤製作株式会社様の事例では、運用改善の前後で採用単価が180万円から100万円以下になりました。年間200万円の予算で4名採用できているので、手数料込みで見ても十分に費用対効果が合っている状態です。

代理店への見積もり依頼時は、以下の3つを必ず確認してみてください。

• 直近の支援先で、応募単価・採用単価の実績はどれくらいか

• 自社と近い業種・職種の運用実績はあるか

• 広告費・運用手数料・原稿作成費の料金内訳は明確か

スリーカウントのIndeed運用代行について

私たちスリーカウント株式会社は、Indeedのブロンズパートナー／求人ボックスのDouble Star認定／スタンバイ公式代理店として、静岡・浜松を拠点に中小企業様のIndeed運用をご支援しています。広告の設定だけでなく、求人原稿の作成から媒体運用・採用ページ改善まで一気通貫でサポートできるのが特徴です。

 

対応できる範囲や契約の流れはサービスページでまとめています。

 

▶ サービス内容・対応範囲・ご契約の流れはこちらでご確認いただけます。 Indeed・求人ボックス広告運用代行

 

「今の運用が適正料金なのか相談したい」「代理店の見積もりを比較してほしい」といった段階のご相談も歓迎しています。月3社限定で30分の無料コンサルティングを実施しておりますので、判断に迷っている段階でもお気軽にご活用ください。

まとめ。Indeedの掲載料は「金額の前にやるべきこと」で決まる

最後に、本記事の内容を振り返りつつ、料金判断で押さえておきたい要点を整理します。

 

本記事で見てきたIndeedの掲載料は、無料掲載・有料のクリック課金・代理店運用の3層構造でした。業界別の月額予算の目安は表の通りで、採用したい人数から逆算すると自社に合った予算レンジが見えてきます。

 

そのうえで本記事を通して強くお伝えしたかったのは、料金の絶対額を上げても、応募が増えるとは限らないという前提です。前の章でも触れた通り、Indeed広告はアクセスを増やすツールなので、応募に変換するかどうかは求人原稿と採用ページの中身で決まります。

 

Indeedの運用全体（掲載方法・PDCAの回し方・自社運用と代行の判断軸など）を俯瞰的に見たい方は、運用方法の記事に全体像をまとめています。

 

▶ Indeed運用の全体像と改善の打ち手はこちらで解説しています。 Indeed運用方法のコツと改善策。応募を増やす仕組みをプロが解説

 

料金の話は「いくらかかるか」の手前に「どう使えば成果が出るか」という問いがあります。金額の前に原稿と運用を整えることで、Indeedは中小企業様の採用にとって心強い味方になってくれるはずです。採用課題でお悩みの会社様は、まずは無料コンサルティングでお気軽にご相談ください。